| 研究課題/領域番号 |
18KK0125
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| 研究機関 | 東京都立大学 |
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研究代表者 |
一ノ瀬 雅之 東京都立大学, 都市環境科学研究科, 准教授 (00408709)
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| 研究分担者 |
細淵 勇人 愛知工業大学, 工学部, 准教授 (20581292)
中野 淳太 東海大学, 工学部, 准教授 (30350482)
住吉 大輔 九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (60432829)
佐々木 留美子 東北工業大学, 建築学部, 講師 (20795314)
ハイサム アルハラフ 東京都立大学, 都市環境科学研究科, 特任研究員 (70854090)
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| 研究期間 (年度) |
2018-10-09 – 2023-03-31
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| キーワード | 温熱感 / 快適性 / 潜顕熱分離空調 / 気象データ / 省エネ基準 / ZEB |
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| 研究実績の概要 |
アジア諸都市の既存ビルにおける運用データに基づき、室内環境・エネルギー消費・屋外気象・関連制度について検討を進めた。
室内環境：物理的環境要素（温度、湿度、風速、放射温度、照度、CO2濃度など）と温熱感・快適性申告の相関性について多変量解析を行った結果、温度・湿度・風速が有意であったが個人差が大きく見られた。快適性はやや涼しい環境で最大となる傾向を示した。
エネルギー消費：低い室温環境を好む一因として、空調の除湿性能が影響していると考えた。そこで、潜顕熱分離空調・外気導入量制御などによる室内除湿を適正化した場合のエネルギーシミュレーションを検討した結果、現状の実態から60%程度の省エネルギー化が可能であることを示した。システムのみならず建物全体の気密性能も関係することから、実地調査による把握が求められる。
屋外気象：バンコク中心部において独自に設置した詳細気象観測装置による観測データと、既存設計用気象データを比較した結果、補間方法の違いによるデータへの影響、観測年の更新などの問題点を明らかにした。
関連制度：各国が定めている省エネ基準・高位グリーンビル基準を２次エネルギーで比較した結果、おおむね日本のZEB Readyが高位基準のレベルとなっていることが分かった。しかしながら、石炭発電の比重が大きいアジアにおける発電原単位は日本と比較して良好ではなく、建築物による省エネルギーによるCO2排出量削減効果が大きいことが明らかとなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウィルス拡大の影響で、日本を含めて各国において研究調査目的での建物立ち入りが不可能となっており、新規データの取得が困難である。リモートで取得可能なデータは、各国が公開している統計資料、学術論文等で提示されている数表などに限定されている。
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| 今後の研究の推進方策 |
引き続き、過去に取得したデータの分析を進めるとともに、リモートで取得可能なデータの可能性を検討する。新型コロナウィルス拡大の状況を見て、先送りになってきた実地調査・現地研究者との交流を再開したい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナ拡大によって予定していた海外調査が不可能となった。今後の感染拡大状況をみながら、予定していた海外調査を再開する。
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