| 研究課題/領域番号 |
18KK0131
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
笹 健児 神戸大学, 海事科学研究科, 准教授 (10360330)
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| 研究分担者 |
大澤 輝夫 神戸大学, 海事科学研究科, 教授 (80324284)
陳 辰 神戸大学, 海事科学研究科, 助教 (40793815)
加納 敏幸 国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所, その他部局等, 研究員 (90500231)
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| 研究期間 (年度) |
2018-10-09 – 2023-03-31
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| キーワード | グローバルデータベース / 実船実験 / 荒天航海 / 船速低下 / TVAR法 / 主機操作 / 船体運動 / 非線形現象 |
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| 研究実績の概要 |
当該年度は２年目に相当するが、グローバルデータベースを構築するための基礎データとなる実船実験を展開している。
(1) 2010～2016年に実施された28,000DWTばら積み貨物船での実験データの整理分析をさらに進め、荒天航海時の船速低下を中心とした実態解明を行った。この結果、新たに抽出した5ケースを加えた８ケース全てに鉛直加速度、海水打ち込み、スラミングとの深い相関が確認された。荒天時に発達する外力条件の影響とともに主機の人為的な操作について、時系列解析の有力な手法であるTVAR法を用い、時変動スペクトルを主機回転数、主機出力、スラスト等について求めた。これより周期が10s程度、数十秒の変動が定常的に繰り返されるのに加え、数十分の変動が不規則に発生してる状況を明らかとした。これが意図的な主機操作に相当するものと考えられ、以前に実施したアンケート結果とも合致する。
(2) 2018年より実施中の63,000DWTばら積み貨物船の実船実験について、2019年12月に停泊先の中国の港湾までデータ回収に訪問、2年間にわたる実船データを取得できた。さらに一部、計測システムの不具合があった点にも修正を行った。回収したデータについて、船体運動、航海・機関データに加え、レーダー波浪計による波浪データも正常に計測できており、現在、整理・分析を鋭意実施中である。２年間のデータにて、約20ケースの荒天航海を経験しており、(1)で回収したデータに加え、グローバルデータベースとして非常に有益なデータベースとなりうる。
(3) 2019年より実施中の20,000TEUコンテナ船について実船実験を開始しており、12月にデータ回収を行った。現在、データ分析中であるが、アジア～インド洋～地中海～大西洋～欧州に至る航路の実態を明確にできつつある。
次年度も引き続き、データベースの蓄積と分析を進める。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
実船データベースについて、２年間で２隻の外航船について実験を実施中であり、全世界をカバーし得るデータが順調に蓄積できている。昨年末にこれらの船舶に訪問し、データ回収も行い、日本側での作業は順調に進んでいる。研究分担者との連携により、今後の研究方針を進めつつある。一方、クロアチア（リエカ）側とのやりとりはメールベースで進めているが、昨年度より拡散しているコロナウィルスの影響もあり、予定していた渡航および作業が実施てきていない。この点は事態の収束を待って再開したいと考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
実船データベースの蓄積は現在も順調に進めているが、本年度も両船を訪問し、データ回収と計測システムのメンテナンスを行う必要がある。しかし、コロナウィルスの影響にて海外渡航が現状では困難であり、作業予定は大きく遅れる可能性もある。またリエカへ訪問し、データベース統合および構築作業も同様の理由にて渡航および作業が昨年度も実施できなかった。この点については今後の状況を見守る以外は対応が見当たらないが、場合によっては実施計画を後ろ倒しする必要も考えられる。一方、データ分析および気象の不確実さによるモデル開発については、本年度に開発を進める。また、ウェザールーティングモデルについては昨年度にも高精度化を実現しており、これらを取りまとめ、論文投稿する計画としている。また船体運動の三次元計算モデル（ランキンパネル法）についても実船対応を実施中であり、上記のモデルと合体させたシミュレーションの開発も鋭意進める予定としている。日本側で作業できる内容は可能な限り進め、渡航可能な状況となり次第、国際連携も再開させる予定としている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2019年度末に研究連携をしているリエカ大学（クロアチア）へ出張予定であったが、コロナウィルスの世界てかいな拡散に伴い、海外出張が困難となった。このため、当該年度に予定していた出張を延期せざるを得なかったため、次年度使用額が生じている。この分はコロナウィルスの収束状況を見て、2020年度以降に適宜、使用していきたい。
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