| 研究課題/領域番号 |
18KK0361
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| 研究機関 | 一橋大学 |
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研究代表者 |
陣内 了 一橋大学, 経済研究所, 准教授 (50765617)
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| 研究期間 (年度) |
2019 – 2021
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| キーワード | 資産価格バブル |
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| 研究実績の概要 |
2020年度は、本研究プロジェクト全体の核となるアイディア、すなわち「繰り返しバブル」を取り込んだ経済モデルを様々な角度から分析した。その結果、これまでの資産価格バブルに関する研究ではあまり注目されてこなかった資産価格バブルに関連する新たなコストを見つけた。将来の資産価格バブル発生が予見されると、その「富効果」を通じて現在時点における投資や労働供給が押し下げられ、経済成長が鈍化することに伴うコストである。資産価格バブルは、それ自体、実現すれば経済成長を押し上げて経済厚生を高めるが、期待を通じた事前の富効果は経済厚生を押し下げる要因となりうることが分かった。
繰り返しバブルの元で、資産価格バブルが経済成長や経済厚生に与える影響も分析した。具体的には資産価格バブルが経済にとって良くなるのはどのような場合かを調べた。その結果、資産価格バブルが望ましい経済とは、金融市場が未発達な経済であり、そのような場合、資産価格バブルの発生頻度も高いほど望ましい傾向があるという興味深い結果が得られた。開発した理論モデルと、米国の資産価格とGDP成長率のデータを使って、過去数十年に米国において資産価格バブルが発生していた確率も推定した。得られた結果をシンガポール国立大学でのセミナーで報告した。
また、資産価格バブルの研究に関連して、金融市場に摩擦があるモデルにおいて、借入に関する制約の強さが外生的に変化したときに資産価格がどう変化するかという理論的な問題についても研究を行い、興味深い知見を得た。研究成果を論文にまとめ、学術誌に投稿した。改訂を経てJournal of Money, Credit and Banking誌に掲載受理された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2020年度はPrinceton University、Boston College、Royal Holloway, University of Londonへの渡航を計画していたが、COVID-19の感染症拡大に伴う渡航制限により実施することが出来なかった。制約のある中、オンラインのミーティングを行い、できる限り研究を進めた。
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| 今後の研究の推進方策 |
渡航制限が緩和され、往来が可能になり次第、Princeton University、Boston College、Royal Holloway, University of Londonに渡航し、研究協力者と密な連携のもとに研究を進める。渡航制限が続く間は遠隔で研究の打ち合わせを行う。制約のある中で、可能な限り当初の研究計画を達成することが出来るように努力する。
これまでに得られた研究成果を発表することに務める。成果は論文にまとめて学術誌に投稿する。渡航制限の許す範囲で、国内外の学会や研究集会に参加し、研究成果を発表する。
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