| 研究課題/領域番号 |
18KT0029
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
大澤 博隆 筑波大学, システム情報系, 助教 (10589641)
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| 研究分担者 |
鳥海 不二夫 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 准教授 (30377775)
丹野 宏昭 東京福祉大学, 心理学部, 講師 (70637149) [辞退]
片上 大輔 東京工芸大学, 工学部, 教授 (90345372)
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| 研究期間 (年度) |
2018-07-18 – 2022-03-31
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| キーワード | ヒューマンエージェントインタラクション / 人狼 / 非言語コミュニケーション / オラリティ |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、集団討論において、話者間に共感を生みだす相互の身体的振る舞いの習得を支援する教示デバイスの開発を目指す。集団討論は個々の意見を交換し、そこから創発的に意見を生み出し、集団間でそれを集約することが求められる。集団討論の言語的な分析は多く行われているが、共感を生み出す仕草や振る舞い、タイミングなど、言語に還元できない要素(オラリティ)が重要である。
2020年度は新型コロナウイルス下の影響があり、本研究で当初予定していたような、対人実験を通じた評価が極めて難しい年となった。研究評価の実施先であったVR人狼渋谷については、対面での営業が難しくなったため、4月より臨時休業している。
このため本年度は主にプラットフォームの改良と、オンラインでの研究遂行を行った。プラットフォームの作成では、人間と対戦する基盤となるAIプログラムを簡易に設計するシステムを作成した。またオンライン人狼ゲームにおける非言語情報の分析では、Zoomでの対人実験を評価し、これを対面人狼ゲームの非言語情報と比較した。比較結果より、オンライン人狼においても、非言語行動に変化があることが確認できた。本研究は現在求められている多人数コミュニケーションを設計する上で重要な知見となる。
上記の研究結果について人工知能学会全国大会および日本認知科学会、国際会議IJCAI 2020併設のワークショップにて研究発表を行った。IJCAI 2020については当初、横浜での開催が想定されていたが、新型コロナウイルス禍により2021年1月の発表に移行した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2020年度は新型コロナウイルス下の影響があり、本研究で当初予定していたような、対人実験を通じた評価が極めて難しい年となった。例えば研究評価の実施先であったVR人狼渋谷については、対面での営業が難しくなったため、4月より臨時休業しており、安定した対人評価は今後も難しいと考えられる。
このため本年度は主にプラットフォームの改良と、オンラインでの研究遂行を推進することとした。プラットフォームの作成では、人間と対戦する基盤となるAIプログラムを簡易に設計するシステムを作成した。またオンライン人狼ゲームにおける非言語情報の分析では、Zoomでの対人実験を評価し、これを対面人狼ゲームの非言語情報と比較した。比較結果より、オンライン人狼においても、非言語行動に変化があることが確認できた。本研究は現在求められている多人数コミュニケーションを設計する上で重要な知見となる。また、ソフトウェアエージェントの実装については遅れており、2021年度以降の課題となる。
これまでの研究結果について人工知能学会全国大会および日本認知科学会、国際会議IJCAI 2020併設のワークショップANACにて研究発表を行った。またIJCAI 2020については当初、横浜での開催が想定されていたが、新型コロナウイルス禍により2021年1月の発表に移行した。結果としては2019年度と同様に、各国の研究者と共同で議論を開催した。本研究成果を含めた成果を、オンラインでドイツの学会で講演した。また我々の人狼の成果も含めた業績について、BBCのニュースに取り上げられた。
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| 今後の研究の推進方策 |
教示デバイス、エージェントについては、これまで研究代表者の実装していた表情投影型ロボットを用いて、評価を行うことを想定していた。このロボットによる非言語情報の評価については、これまである程度データを得ているが、次年度以降も、対面の評価実験が前半は困難であることが想定される状況である。
研究分担者の片上らが作成しているオンライン上でも可能なソフトウェアエージェントについては、遠隔でも評価できるような実装を次年度以降に進める形を想定している。IJCAI 2021におけるプラットフォームコンテストの実施も引き続き進めており、ここの実装を評価可能であると考えられる。またウェアラブル型の教示デバイスについても、評価が難しいため、引き続き2021年度以降の課題として進める予定である。
場合によっては、2022年度以降の課題とせざるを得ない場合も考えられるが、これは今後の動向を見つつ、2021年度後半以降に決定したいと考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本年度は新型コロナウイルス発生のため、直接参加者を呼んで行う対人実験の実施が難しかった。よって、対人実験に関わる費用は次年度に移行する。
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