| 研究課題/領域番号 |
19201032
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| 研究機関 | 阪南大学 |
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研究代表者 |
前田 利之 阪南大学, 経営情報学部, 教授 (70320041)
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| 研究分担者 |
淺田 孝幸 大阪大学, 大学院・経済学研究科, 教授 (10143132)
岡本 直之 愛媛大学, 法文学部, 准教授 (60273562)
中田 範夫 山口大学, 経済学部, 教授 (90146142)
三浦 徹志 大阪成蹊短期大学, 観光学科, 教授 (30300271)
山本 容正 大阪大学, 大学院・医学系研究科, 教授 (20010100)
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| キーワード | 経営学 / 医療・福祉 / システム工学 / 危機管理 / 情報システム / 携帯電話 / 電子メール / 健康教育 |
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| 研究概要 |
平成19年度の検討の結果、現時点では院内システム等としての運用においては安全性の担保が困難であり、院外でのコミュニケーションシステムとして運用した方が業務の効率化等システムの導入効果が見えやすく、かつサービス向上の観点からも意義が大きいと考えられる。とりわけ若年リスク層に対する生活改善指導の推進は将来の生活習慣病発症リスクを低減することにつながり、国家的課題となっている医療費削減の観点からも極めて意義が大きいとの結論を得たことをうけ、平成20年度は院外コミュニケーションシステムの設計開発をおこなった。
さらに、そのシステムのフィージビリティ・スタディとして、阪南大学医務室の協力のもと、学生への生活改善サポートシステムの予備実験をおこなった。対象となったのはいわゆる生活習慣病、特にメタボリックシンドロームの予備軍と思われるBMI25.0以上の学生であり、実験に賛同してもらった14名にたいし、平成20年12月から平成21年3月まで行なった。本予備実験は医務室の健康教育の一環としておこない、
・肥満に伴う健康障害の予防
・学生のヘルスリテラシーの向上
を目標として実施した。何名かの学生については実際にBMI値の減少の成果があがったが、一方、一部の学生では学生自身が参加の有無について十分に考える時間がなく、「言われたから何となく参加する」学生もいた。これらの学生については、プログラムに関して十分な理解が得られず、「こんなハズじゃなかった」と感じる学生や、「やらされ感」が強まってしまったことも否めない。これらについては平成21年度の課題となろう。
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