| 研究課題/領域番号 |
19203034
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| 研究機関 | 首都大学東京 |
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研究代表者 |
乾 彰夫 首都大学東京, 人文科学研究科, 教授 (90168419)
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| 研究分担者 |
中村 高康 大阪大学, 大学院・人間科学研究科, 准教授 (30291321)
藤田 武志 上越教育大学, 大学院・学校教育研究科, 准教授 (70324019)
横井 敏郎 北海道大学, 教育学研究院, 准教授 (40250401)
新谷 周平 千葉大学, 教育学部, 准教授 (40375598)
小林 大祐 慶応義塾大学, 教職課程センター, 准教授 (50348819)
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| キーワード | 生涯学習 / 社会教育 / 教育政策 / 青年期 / 移行過程 |
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| 研究概要 |
本研究は、若者の学校から仕事への移行過程の現状と課題を明らかにすべく、2007年4月1日現在満20歳の若者を全国から抽出し、それぞれの移行過程状況や意識・直面している問題などについて、質問紙法によるパネル調査として実施しているものである。本年はその第2年度にあたる。
1.1年目調査結果の分析ならびに公表
2007年度に実施した「若者の教育とキャリア形成に関する調査(第1回)」の集計ならびに分析をおこない、その中間結果を日本教育学会第67回大会(2008年8月、京都・仏教大学)において中間報告会(一般公開)として発表した。また、概要にっいてニューズレター第1号を刊行して調査対象者・報道関係者などに送付するとともに、HPに公開した。
さらに1年目データに関する詳細分析をおこなった結果について、『「若者の教育とキャリア形成に関する調査」2007年第一回調査結果報告書』を2009年3月に刊行した。なお同報告書は間もなくHP(http://www.comp.tmu.ac.jp/ycsj2007/index.html)においても公開する予定である。
2.2年目調査の実施
1年目調査回答者1687名を対象に、2年目調査を実施し、1324名からの回答を得た。回収率は80パーセントに近く、若年層対象のパネル調査として高い回答率を得ることができた。
2年目調査票では、社会保障制度関連の質問項目などを新たに加えるとともに、とくに在学者にっいては、四年制大学在学者の多くが2009年3月に卒業予定であることを考慮し、就職活動等に関する質問を加えた。なおこの結果については、2009年度に分析をおこなうとともに、その概要を2009年8月に予定される日本教育学会第68回大会(東京大学)において、第二回中聞報告会を開催して公開する予定である。
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