| 研究概要 |
本年度は、昨年度までに開発した手法により検出した日本の製造業各業種の集積群を用いて、産業・人口集積の空間的同期の結果生ずる都市の規模と産業構造の間の法則性を発見した。特に、都市の産業構造における階層原理(大都市の選択産業集合は小都市の選択産業集合を内包するという性質)を統計的に立証し、都市規模分布に関するランクサイズ法則(都市の人口規模とそれに関する順位の間に成立する特定の対数線形関係)と上述の階層原理を結びつける、Number-Average Size(NAS)法則(産業が集積する都市の数と平均人口規模の間の対数線形関係)を新たに発見した。更に、2000年までの20年間で、都市の産業構造・各産業の集積都市群ともに著しく変化したにも関わらず、これらの秩序は不変であった事実も示された。
研究成果は、"An Industrial Agglomeration Approach to Central Place and City Size Regularities" Dicussion Paper No. 687, Institute of Economic Research, Kyoto University、および、"A Reconsideration of the NAS Rule from an Industrial Agglomeration Perspective" Brookins-Wharton Papers on Urban Affairs, Whasington, D.C. : Brookings Institution Press, 175-214、として、いずれも2009年に公表した。
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