| 研究概要 |
平成19年度の予定は、プロジェクトの成功に向けて広範な準備を行うことであった。、このゴールを達成するために、研究代表者と分担者は組織行動論分野における理論だけでなく、産業・組織心理学、パーソナリティー心理学、家族社会学等の関連分野における理論的研究に着手した。また、これら諸分野における専門家と幅広い情報交換の場を設け、仕事生活に対する態度と家庭生活に対する態度の関係に関する新しい理論的視点を持つに至った。その理論的成果を、A new look at the Work-family Relationships-Study 1 and Study 2と題する2つの論文にまとめ、米国心理学会へ投稿した。その結果、平成20年度5月にシカゴで開催される学会で発表すること機会が与えられた。また、組織の家庭生活支援施策、ワーク・ファミリー・コンフリクト、及び転職行動、という3つの変数間に欧米ではどのような関係が見出されてきたか、またわが国においてはどうか、を比較する論文を執筆した。論文は、On the relationship among organizational family supportiveness, work-family conflict, and turnover intention: evidence on Japanese menと題し、英国の学術誌International Journal of Human Resources Development and Managementに掲載された。
さらに、平成20年度はここまでの理論研究を実証的にテストする段階へと入れそうである。
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