• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2007 年度 実績報告書

潜在変数モデルの統合と実際的問題の解決

研究課題

研究課題/領域番号 19330145
研究機関東京大学

研究代表者

繁桝 算男  東京大学, 大学院・総合文化研究科, 教授 (90091701)

研究分担者 南風原 朝和  東京大学, 大学院・教育学研究科, 教授 (50156246)
前川 眞一  東京工業大学, 社会理工学研究科, 教授 (70190288)
大津 起夫  大学入試センター, 研究開発部, 教授 (10203829)
狩野 裕  大阪大学, 基礎工学部, 教授 (20201436)
大森 拓哉  多摩大学, 経営情報学部, 助教授 (80332617)
キーワードベイズ階層モデル / 虚偽検査 / ツリーモデル / 行動遺伝学 / 正準相関分析 / 項目反応理論
研究概要

潜在変数分析の理論について、ベイズ階層モデルの観点からいくつかの発展を見た。特に、繰り越した予算で実行した実験により、虚偽検査に関しては、良好な判別成績を得ることができ、著名な国際誌に採択された(2009年)。すでに開発した方法は、個人差をいくつかの潜在クラスへの帰属度として表現し、個人差を反映させながら、統計的に安定は予測値を得るものであったが、今回開発した方法は、個人ごとに時系列の情報を隠れマルコフ過程としてモデル化し、モデル選択の手法によって判別したものであり、過去のデータによらない優れた方法であると考える。そのほかに、ベイズ階層モデルにより、実際的問題を解決した。そのうちのいくつかの例を挙げる。教育工学的研究であるが、児童生徒が問題を解くときの誤りの原因をベイズネットワークモデルを用いて同定する手法を開発した。行動遺伝学モデルは、双生児法によって遺伝決定係数を推定する課題であるが、そのためのベイズ的手法を開発した。正準相関分析は、二つの変数群の間の関連を見るための一般的な分析方法であるが、ここのデータの特殊性に過度に依存する欠点がある。この欠点を克服するために、ベイズ的な手法を適用し、メディアの影響について調べた。

  • 研究成果

    (5件)

すべて 2007

すべて 雑誌論文 (5件) (うち査読あり 5件)

  • [雑誌論文] ツリーモデルを用いたバグルールの適応型ベイズ診断2007

    • 著者名/発表者名
      大森拓哉, 繁桝算男
    • 雑誌名

      日本教育工学会論文誌 31

      ページ: 209-216

    • 査読あり
  • [雑誌論文] 情報文化学におけるメディア効果と世論反応の考察-危機管理における関係性の分析-2007

    • 著者名/発表者名
      森一将, 繁桝算男
    • 雑誌名

      情報文化学会誌 14

      ページ: 25-30

    • 査読あり
  • [雑誌論文] Continuity and change in Behavioral Inhibition and Activation Systems :A logitudinal behavioral2007

    • 著者名/発表者名
      Takahashi, Y., Yamagata, S., Kijima, N., Shigemasu, K., Ono, Y., Ando, J.
    • 雑誌名

      Personality and Individual Differences 43

      ページ: 1616-1625

    • 査読あり
  • [雑誌論文] Gray の気質モデル-BIS/BAS尺度日本語版の作成と双生児法による行動遺伝学的検討2007

    • 著者名/発表者名
      高橋雄介, 山形伸二, 木島伸彦, 繁桝算男, 大野裕, 安藤寿康
    • 雑誌名

      パーソナリティ研究 15

      ページ: 276-289

    • 査読あり
  • [雑誌論文] Aging Effects on Facial Expression Recognition : Testing for their Negative-Emotion Selectivity2007

    • 著者名/発表者名
      Suzuki, A., Hoshino, T., Shigemasu, K., Kawwamura, M.
    • 雑誌名

      Psychology of Anger

      ページ: 177-201

    • 査読あり

URL: 

公開日: 2010-06-11   更新日: 2014-09-01  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi