|
今年度は昨年度実施の保育園調査、幼稚園調査、父親調査、母親調査、保育者調査、自治体調査のデータ分析について、研究代表者と10名の連携研究者による3回の合宿研究会(6月26～28日)、9月4～5日、10月24～25日)と保育者調査検討会(2月11日)を開き、以下のような内容を検討した。
1、第2次村山科研調査と第1次調査の調査構造の共通性と違いという視点からのデータ分析を行う。
2、各調査について、第2次調査の特徴について討議をおこなう。
3、自治体調査をのぞく各調査について、経年比較の方法とデータ比較について討議を行い、経年比較存より正確に行うために第1次と第2次調査での同一園のデータ比較を行う必要があるとの結論となり、改めて中央調査社にデータ処理を行ってもらい、分析をおこない、父親調査、母親調査、保育者調査の関連項目の有意差について検討する。
4、自由記述の分析についても、第2次調査については、全てデータ化したが、第1次は実施されていないことから、父親、母親の自由記述のデータ化について中央調査社にお願いし、分析のためのデータ作成を行う。
5、22年5月開催の日本保育学会研究大会での自主シンポ、口頭発表、ポスター発表を申し込み、受理される。自主シンポは神谷連携研究者を中心に企画、口頭発及びポスター発表については、父親・母親調査については神田、諏訪、山本、石野各連携研究者を中心に、保育者調査については奥野、神谷各連携研究者及び村山、自治体調査については望月、戸田各連携研究者が中心に進め、報告要旨を提出した。
6、石野連携研究者は2009年8月リトアニアでのISSBD国際学会に参加して、村山科研調査データに基づく研究報告についてポスター報告を行う。
|
