| 研究課題/領域番号 |
19360268
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
都市計画・建築計画
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| 研究機関 | 立命館大学 (2008-2009)
筑波大学 (2007) |
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研究代表者 |
吉田 友彦 立命館大学, 政策科学部, 准教授 (40283494)
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| 研究分担者 |
渡辺 俊 筑波大学, 大学院・システム情報工学研究科, 准教授 (60212320)
鈴木 勉 筑波大学, 大学院・システム情報工学研究科, 教授 (00282327)
有田 智一 筑波大学, 大学院・システム情報工学研究科, 准教授 (90344861)
上北 恭史 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 准教授 (00232736)
藤川 昌樹 筑波大学, 大学院・システム情報工学研究科, 教授 (90228974)
小嶋 華津子 筑波大学, 大学院・人文社会科学研究科, 講師 (00344854)
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| 研究協力者 |
譚 縦波 清華大学, 建築学院, 教授
〓 奕 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 非常勤研究員
穐原 雅人 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 非常勤研究員
中野 茂夫 京都工芸繊維大学, 大学院・工芸科学研究科, 特別研究員(PD)
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| 研究期間 (年度) |
2007 – 2009
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| キーワード | 北京 / 東京 / 都市居住 / 高度成長 / 郊外 |
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| 研究概要 |
近年の中国・北京市郊外部において建設された集合住宅団地の居住者に対して対面式アンケート調査を行い、住宅供給の型、対象年齢層、そしてその量的分布等の分析を行った。その結果、日本と比べた場合の北京の持ち家取得は「若年・小世帯・大住宅」で発生しているという特徴を有することがわかった。これにより、住宅供給関連施策を検討する上で日本との明確な相違点があることを考慮に入れる必要性が示された。
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