| 研究課題/領域番号 |
19380104
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| 研究機関 | 国土技術政策総合研究所 |
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研究代表者 |
槌本 敬大 国土技術政策総合研究所, 総合技術政策研究センター, 評価システム研究室長 (00261959)
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| 研究分担者 |
杉本 健一 森林総合研究所, 構造利用研究領域, 木質構造居住環境研究室長 (10370280)
五十田 博 信州大学, 工学部, 准教授 (40242664)
腰原 幹雄 東京大学, 生産技術研究所, 准教授 (50334321)
青木 謙治 森林総合研究所, 構造利用研究領域, 研究員 (90313072)
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| キーワード | 木造住宅 / 耐震性 / 既存不適格 / 軸組構法 / 枠組壁工法 / 安全限界 / 倒壊限界 / 最大耐力 |
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| 研究概要 |
既存木造住宅に対する静的水平加力試験等を行い、木造住宅の倒壊限界変形量と耐力を把握して現行の耐震診断法との比較を行い、既存木造住宅の耐震改修技術の向上に役立てることを目的としている。平成21年度には、兵庫県西宮布の3階建て枠組壁工法住宅1棟、及び長野県安曇野市の2階建て軸組構法住宅1棟の引き倒し実験を行い、倒壊に至るまでの荷重変形関係及び損傷の進展に関するデータを取得した。
枠組壁工法住宅については、その倒壊限界変形量に関する知見はほとんど無く、大変貴重なデータが得られた。具体的には、1)約1/33rad変形時に最大耐力に達すること、2)倒壊限界は約1/2radであること、3)既往の実験結果による耐力壁等の耐力を加算した建物の耐力より、多少大きな最大耐力となること、4)供試建物の耐力要素がバランスよく配置されていても、開口の多い壁線の変形は他より大きくなることなどが明らかになった。
軸組構法住宅については、1)現行の耐震精密診断法に例示される荷重-変形関係を供試建物の水平抵抗要素に適用して、建物全体の荷重-変形関係の計算値を求めて実験結果との比較を行ったところ、実験値は計算値の約1.7倍となること、2)モルタル外壁の耐力予測が現行の耐震精密診断法では安全側にあること、3)倒壊限界変形量は約1/2.4rad.であり、モルタル外壁と筋かいを主たる水平抵抗要素とする建物は、積載荷重がほとんど無かったことを差し引いても、靱性が高いことなどが明らかになった。
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