| 研究課題/領域番号 |
19390179
|
|---|
| 研究機関 | 大阪市立大学 |
|---|
研究代表者 |
廣田 良夫 大阪市立大学, 大学院・医学研究科, 教授 (20080624)
|
|---|
| 研究分担者 |
福島 若葉 大阪市立大学, 大学院・医学研究科, 助教 (70420734)
大藤 さとこ 大阪市立大学, 大学院・医学研究科, 助教 (70433290)
|
|---|
| キーワード | インフルエンザ / ワクチン / 有効性 / 高齢者 / 在宅 / 訪問看護 / 要介護度 / ADL |
|---|
| 研究概要 |
在宅療養高齢者におけるインフルエンザワクチンの有効性を検討するため、訪問看護ステーションに登録され、看護職員により毎週2〜3回の訪問を受けている110人を対象に、基本特性に関するベースライン調査と発病調査を実施した。
研究参加に当たっては、看護職員が本研究に関する説明を行い、対象者本人または家族の同意を得た。
べースライン調査で、新たに開発した調査票を使用して収集した情報は、ワクチン接種状況、要介護度、同居家族数、家族構成、住居、喫煙習慣、基礎疾患(呼吸器疾患、心疾患、脳血管疾患、悪性腫瘍、治療中の糖尿病、治療中の高血圧、ステロイドまたは免疫抑制剤の使用)、日常生活自立度、などである。
発病調査では、発病時の最高体温、鼻汁・鼻閉、咽頭痛、咳、かぜ症状による医療機関受診、往診、入院(肺炎、インフルエンザ、その他)、基礎疾患の悪化による入院、死亡について毎週訪問時に情報収集した。
2007/08シーズンは11月早々に流行が始まり、最適の研究環境となることが期待されたが、1月下旬から3週間ほど中等度の流行がが観察されたのみであり、4月第1週に終息した。現在データの予備解析を進めているが、明瞭な結果を得ることは困難であろう。
初年度の経験に基づき、次シーズンは、対象者を増加すること、より鋭敏な結果指標を用いることができるよう診療データについても収集の対象とすること、および、検査診断を積極的に導入することとし、調査フィールドの拡大、情報収集方法の検討と調査票の開発、および検査体制の整備を進めている。
在宅療養高齢者におけるインフルエンザワクチン接種の国際動向を知るため、平成19年7月に世界保健機関(WHO)世界インフルエンザ計画担当部長のKeiji Fukuda博士と、20年1月に米国疾病管理センター(CDC)インフルエンザ局疫学部のTimothy Uyeki博士と情報交換を行った。
|
