| 研究課題/領域番号 |
19402002
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| 研究機関 | 独立行政法人メディア教育開発センター |
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研究代表者 |
浅井 紀久夫 メディア教育開発センター, 研究開発部, 准教授 (90290874)
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| 研究分担者 |
近藤 喜美夫 独立行政法人メディア教育開発センター, 研究開発部, 教授 (40249925)
小林 登志生 独立行政法人メディア教育開発センター, 研究開発部, 教授 (20186753)
川淵 明美 独立行政法人メディア教育開発センター, 研究開発部, 准教授 (30195135)
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| キーワード | アジア / 国際教育交流 / 教育ネットワーク / 教育プログラム / 調査研究 |
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| 研究概要 |
社会の国際化に伴い、高等教育機関において国際交流の場を提供することは、国際競争力を備えた人材を育成していく上で重要な課題になっている。本研究では、アジア地域内連携教育交流を目指した実質的プログラムを立ち上げるために必要となる情報として、中国、韓国、東南アジア諸国を中心に、アジアと関係の深いオセアニア、太平洋を含む地域における教育ネットワーク及びe-learningプログラムの現状と課題を調査する。
本年度は、日本の高等教育の国際化、海外進出を目指した国際教育交流を支援するため、アジア地域を中心とした高等教育機関に関する系統的情報を収集することとした。具体的には、ベトナム、韓国、中国、タイ、インドネシア、インド、シンガポール、マレーシアといったアジア地域の主要高等教育機関を訪問し、日本との国際教育交流の実態や要求(日本の大学の国際進出、日本の大学との教育交流の要求、現状、課題、あるいは遠隔で行うe-learningの可能性など)を調査した。訪問前に、日本側高等教育機関が求めている内容及び情報を整理した。その結果、各国のどの教育機関でも国際戦略が重要な位置を占めており、国際競争に打ち勝つ人材の育成や大学の国際競争力強化を強力に推し進めていることがうかがい知れた。
日本の共同学位に関して、ツイニング・プログラムやデュアルディグリー・プログラムといったさまざまな取り組みがなされているが、日本ではツイニング・プログラムの相手は発展途上国ばかりであり、経費は殆ど円借款で賄われている。
今後日本が国際共同学位制度を推進する上で重要な要素として、以下が指摘された。(1)金銭面でのサポート、(2)言語的障壁の解消(英語コースを増やす)、(3)情報発信力強化、(4)魅力あるコースの開発、(5)学位取得後の就職問題、(6)日本国内の教員側の熱意
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