| 研究課題/領域番号 |
19402042
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
氏家 達夫 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (00168684)
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| 研究分担者 |
高濱 裕子 お茶の水女子大学, 人間文化創成科学研究科, 教授 (10248734)
坂上 裕子 東京経済大学, コミュニケーション学部, 准教授 (80338665)
柴山 真琴 鎌倉女子大学, 児童学部, 教授 (40350566)
福元 真由美 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (00334459)
高井 次郎 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 准教授 (00254269)
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| キーワード | 葛藤処理方略 / 発達 / 比較文化 / 社会化 / メディア / 自己観 |
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| 研究概要 |
平成19年度は、日本と韓国で、幼稚園の年少組(保育園の3-4歳児クラス)、年中組(保育園の4-5歳児クラス)、年長組(保育園の5-6歳児クラス)、小学校1年、小学校3年の子どもの葛藤処理方略の測定を行った。回答者は母親と幼稚園教師・保育士、小学校教師であった。母親には、さらに、親自身の葛藤処理方略と社会化方略、対人的自己観、対人行動についての発達期待、メディアの視聴状況の調査を実施した。調査時期は、平成19年10月〜平成20年1月であった。回収数は、日本で母親と保育者、教師からそれぞれ1,592名分、韓国で同じく1,693名分であった。回収した質問紙をコンピュータに入力し、基本統計の分析を行った。
日本と韓国の子どもの葛藤処理方略の違いについての一次的分析結果によれば、日韓の違いは、葛藤処理方略そのものの違いではなく、葛藤の相手の効果の違いであることが示された。日本も韓国も、友人が相手である場合には"妥協"を用いることが多いが、相手が友人でない場合には、日本では"妥協"の他の"服従(相手の言いなりになる)"が用いられ、韓国では"競争(自己主張)"が用いられることがわかった。また、発達的には、"競争"・"第三者介入を求める"から"妥協"、さらに"統合"へと変化することが示された。発達傾向には日韓の違いはなかった。この結果は、20年度の日本心理学会で報告予定である。
また、母親から報告された、子どもたちがよく目にしているメディアの内容分析を行うため、放送された番組の録画を、日本と韓国で行った。
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