| 研究課題/領域番号 |
19402042
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 海外学術 |
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| 研究分野 |
教育心理学
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
氏家 達夫 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (00168684)
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| 研究分担者 |
高井 次郎 名古屋大学, 大学院・教育発達科学研究科, 教授 (00254269)
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| 連携研究者 |
高濱 裕子 お茶の水女子大学, 大学院・文化創成学研究科, 教授 (10248734)
坂上 裕子 青山学院大学, 教育人間科学部, 准教授 (80338665)
柴山 真琴 大妻女子大学, 家政学部, 教授 (40350566)
福元 真由美 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (00334459)
二宮 克美 愛知学院大学, 大学院・総合政策研究科, 教授 (20135271)
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| 研究期間 (年度) |
2007 – 2010
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| キーワード | 文化 / 発達 / 葛藤 / 社会化 / 自己観 |
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| 研究概要 |
横断調査と縦断調査を行うことで、日本と中国、韓国の対人葛藤処理方略の文化差が、3歳ではまだそれほどはっきりとは認められないが、5歳になると文化差が認められるようになることが明らかになった。3歳では、3カ国とも、自己への関心方略がドミナントであった。5歳になると、韓国ではそのまま自己への関心方略を使い続けるが、中国では他者への関心方略へと移行する。日本では、5歳になるとドミナントな方略がなくなり、それら両方が使われていることがわかった。
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