| 研究概要 |
今年度は、日独共通のアンケートを作成し、それぞれの国のスポーツクラブを対象にアンケート調査を実施し比考察を行った。調査目は(1)クラブの概要、(2)クラブの使命、(3)運営スタッフや指導者、(4)活動拠点施設とクラブハウス、(5)財務、(6)広報や情報公開、(7)クラブと競技力の向上、(8)クラブ設立の効果、(9)クラブ運営上の問題、(10)他の機関との連協力の10項目である。
本調査を通して得られた成果、特に社会的効果に関して言えば、少子高齢化による人口構造の変化、都市化や過疎化、情報化の進展など、日本とドイツは今、共通の社会問題を抱えており、スポーツクラブに対しても、単にスポーツの振興のみならず、地域における住民意識や連帯感の高揚、世代間の交流、少子・高齢社会への対応、地域住民の健康・体力の保持増進、地域の教育力の回復、学校と地域の連携など、「社会の公共財」としての役割が期待されていることが明らかとなった。
また、今年度のドイツ訪問で得られた成果は、「ドイツのスポーツに関する3冊の版する見通しが立ったことである, 1冊目は「ドイツ社会とスポーツ」(ケルン体育大学教授フォルカー・リットナー著)、2冊目は「変革期を迎えるドイツのスポーツクラブ」(ケルン体育大学教授クリストフ・ブロイヤー著)、そして3冊目は「地方自治体のスポーツと健康政策」(ノイス郡スポーツ振興課長アクセル・ベッカー著である。特に今回出版予定の本は、既にドイツで出版されたものを単に翻訳するものではない。3人の著者は、福島をはじめ日本を何度か訪れた経験もあり、わが国のスポーツ事情をある程度理解した上で、ドイツのスポーツシステムについて執筆してもらうことになっている。
以上、本年度は、日本の総合型地域スポーツクラブとドイツのスポーツクラブを対象としたアンケート調査を実施し、比較考察した結果、日独のスポーツクラブ運営に関する現状と課題、並びに社会的な効果に関する類似点や相違点を明らかにすることができた。
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