| 研究概要 |
1. 研究の具体的内容
本研究の目的は、余暇に対する志向性尺度を用いて、既婚女性のスポーツ活動と余暇志向性との関連を検討し、さらにスポーツ活動を促進する要因を検討するものである。この目的を達成するため、以下の研究実施計画を実行した。
(1)調査地の選定:調査趣旨を理解し、被調査者(20歳〜65歳の男女2,000人)住所録の提供を了承する自治体という条件から、熊本市を選定した。被調査者の抽出は、個人情報保護法遵守のため、熊本市役所に一任した。
(2)調査票の作成:本研究に先駆けて行なった研究(成人女性のスポーツ活動促進に向けた予備的研究(日本体育学会第58回大会発表))で用いた調査項目を改変し、それを基に調査票を作成した。調査内容は、(1)余暇志向性尺度、(2)生活満足度、(3)生き方尺度、(4)生きがいの有無、(5)スポーツ活動状況、(6)フェイスシート、(7)その他(熊本市に関する項目)によって構成されている。
(3)調査票の配布および回収:調査票の送付および回収は、被調査者の個人情報の漏洩を防止するため、すべて熊本市役所を介して行なった。
2.研究の意義
これまでスポーツ活動の促進を目的とした研究において、余暇に対する志向性との関連から検討したものは国内においてほとんど見られない。また既婚女性に焦点をあて、スポーツ活動の促進要因を検討した研究もわが国においてほとんど見られないのが実状である。本研究は、国内における余暇志向性に関する研究、および既婚女性のスポーツ活動促進に関する研究に貢献するものと考える。
3.研究の重要性
個人情報保護法施行後、自治体協力のもと1,000人を超える調査を実施することは非常に困難になった。そのため本研究において得られたデータは、わが国におけるスポーツ活動調査および余暇調査において重要な基礎資料となり得る。
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