| 研究概要 |
1.家庭科教育で育てる力を生活力とし学習効果を履修形態によって明らかにすることである。生活力を生活課題の問題解決力でとらえる調査票を設計した。生活課題を家庭科の既習事項およびアメリカの教科書で扱われている事項から15カテゴリーを設定した。問題解決力をとらえるために「生活実践」「学習の必要感、意欲」「家庭科教育への期待感」を軸にした。これらの枠組みでとらえようとする生活力の育成の状態を従属変数にし,家庭科の学習指導要領の改訂時期に合致する世代を説明変数にして調査を実施した。2.実施した調査は次のようである。学習指導要領告示時で対象者を抽出した。(1)1998・1999世代(当時高校生)を7月(回収数405),および10月、12月実施(回収数227)した。(2)1989世代(高校4単位男女必修)(当時大学3・4年生)を7月および10月実施(回収数207)した。(3)1977・78年世代および1969年世代、10月、11月実施(回収数53)でこの世代の回収数が少なかった。(4)1969年以前世代、10月、11月実施(回収数111した)。(5)カナダ、ブリティッシュ・コロンビア大学での調査が出来た。3.全データの入力を終了した。分析グラフ化を進めている。4.上記(1)と(2)世代を比較したところ生活実践では人間関係や衣生活,学習意欲では自己概念の向上,生活資源の活用,家庭科への期待感では消費者,家族関係,保育,食品の選択などにおいて男女必修世代に多く評価されていた。この結果を2008年6月日本家庭科教育学会にて発表するため登録した。
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