研究課題
平成19と20年度に金属機械関連を中心に、東京都大田区の中小製造企業を対象に行ったアンケート調査では、回答のあった185社の50%近くが「最も必要な外国語」は英語と答えている。平成20年度の分析結果では、特許を取得しているか申請経験のある企業のうち56%以上が、英語が「最も必要な外国語」と答えおり、外国語は必要ないと回答した企業は約3割であった。それに対し、特許申請経験のない企業では、36%しか英語が必要と答えておらず、60%近くが外国語は必要ではないとしている。平成20年度は、大田区で行ったものと同様のアンケートを埼玉県内の中小企業へ配布し、その一部の回収を行った。平成20年度は、従業員に対して英語教育または英語学習への支援を行っているのか、外国語力のある人材は確保しているかについて聞き取りを行い、その背景を探った。データの一部で分析を行い、従業員の英語コミュニケーション教育は、時間と経済的な理由から難しい状況が明らかとなった。調査した大田区中小製造企業の英語ホームページ開設割合は16%しかないが、平成20年度は英語ホームページの表記形式、内容や英語のレベルを探った。中小企業の英語ホームページの多くには、製品紹介が含まれているが、製品の写真と名称、または簡単なスペックのみが英語である場合が多く、製品の特長や用途などの記述は少ないことが分かった。詳細な分析を行うためには対象企業の承諾を得て行う必要があり、21年度では承諾を得られた企業の英語のホームページの分析を行う予定である。
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Proceedings of IEEE Professional Communication Conference, Montreal 2008, pp. 1-7. なし
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