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日銀が01年3月から06年3月にわたる約5年間において実施した量的緩和政策は、日本における中長期金利の市場メカニズムに大きな影響を与えたとの結果を得た。日銀が99年2月にゼロ金利政策を導入するまでは、日本国債市場と円金利スワップ市場の連動性が強かった。しかし、01年3月の量的緩和政策導入後には、日本国債市場と円金利スワップ市場は分断現象を示していた。フィッシャー仮説は日銀が引き締め政策をとっていた87年10月から91年6月においてのみ、成立していることがわかった。また、07年8月から顕在化した世界金融危機において、米ドル市場と同様に、日本円の中長期金利市場でも価格発見機能が失われていた。
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