| 研究概要 |
本年度は昨年度の調査の問題点の反省を踏まえて調査票の内容、調査対象者の選定方法の見直しを行った。「研究開発についての調査」と「製品開発についての調査」に2分することとした。また、全体的に項目数が多かったため、見直しを行った。さらに、調査対象者についても、研究開発、製品開発の担当部署の長の名簿を入手した。この結果、「研究開発についての調査」については、450社に発送し122社からの回答(回答率27%)、を得た。同様に「製品開発についての調査」については、612社に発送し151社からの回答を得た(回答率24%)。
研究開発については、オープン・イノベーションの成果の規定要因についての分析を行い、技術変化,吸収能力,技術資源が正,開発子会社,外部技術への抵抗が負の影響があること、さらにオープン・イノベーションの成果が高いほど,R&Dの成果も高いことが示された。製品開発については、開発された製品の品質はフロントローディング型の開発、ユーザーテストの実施、過去の情報の蓄積によって高められることが示された。開発の早さについてはコンカレント、クロスファンクショナルといった変数は有意とならなかった。さらに、市場での新製品の成功は、製品の品質および開発の早さと正の相関があった。
来年度以降は本年度と同じ調査方法で継続することによって、時系列での比較という視点からの分析を行う予定である。
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