研究課題
基盤研究(C)
かつて日本の植民地であった台湾と朝鮮に公布・施行された教育令には、植民地教育の思想的な根幹が示されているはずである。しかし、日本政府が両植民地を視野に入れ、その教育方針を共通化したのは1922年のことだった。それ以前は両総督府の学務官僚により、それぞれの状況に応じた学校制度が整備されていたため、台湾では朝鮮と合わせるために制度が後退する事態にもなった。一方、第一次朝鮮教育令で示された綱領はその後、教育令の条文から姿を消すが、「忠良ナル国民ノ育成」は水面下で強化され続けた。
すべて 2010 2009 2008 2007
すべて 雑誌論文 (6件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (1件) 図書 (1件)
埼玉工業大学人間社会学部紀要 第8号
ページ: 67-77
日本植民地教育史研究会年報 11号
ページ: 128-143
科研報告書『基盤研究(B)日本植民地・占領地の教科書に関する総合的研究』
ページ: 269-284
科研報告書『植民地期東アジアの近代化と教育の展開-1930年代~1950年代-』
ページ: 131-141
日本植民地教育史研究会年報 第10号
ページ: 58-73
東アジア研究(大阪経済法科大学アジア研究所) 第49号
ページ: 37-51