研究課題
妊娠または授乳中に薬物療法を受けている母体に対する情報支援事業の整備と確立を実施している。今後「妊娠と薬剤情報センター拠点病院形成」が推進されようとしている。我々は産科医と附属病院薬剤師が研修をおこなってきた。本事業の目的は、日本では妊産褥婦に対する薬剤投与はデータがないため禁忌とされる場合が多い。しかし、最近、向精神薬を内服している妊婦や、妊娠の高年齢化にともない産科合併症(妊娠高血圧など)で降圧剤を内服している妊婦や合併症持つ妊婦(自己免疫疾患や糖尿病など)に遭遇することが多くなっている。そこで、妊産褥婦に対する薬剤情報提供は必要不可欠であると考えられている。実際の流れは、患者(妊婦・非妊婦)が「妊娠と薬」に関する情報提供を「かかりつけ医」に申し出た場合に、「かかりつけ医」から拠点病院に情報提供を求める。奈良医大へ紹介された場合はマニュアルに従って「かかりつけ医」に情報提供を行うとともに産婦人科医あるいは薬剤師が患者に説明する。情報を入手した「かかりつけ医」も患者に対して薬剤情報を詳細に説明する。また、「かかりつけ医」は出産後の児の状態を経過観察し、その状況を「拠点病院」に報告し、データ集積する予定である。対象患者として、1.薬剤を内服している、あるいはこれから内服する妊婦あるいは授乳中の褥婦、2.血液疾患(白血病やリンフォーマ等)で卵巣毒性と防御に関する情報提供を行うことを考えている。現在、ホームページを立ち上げ一般に対してアナウンス段階に入った。さらに、出生した新生児の発達に関する追跡調査の準備を行い、既知の副作用に当てはまる児の異常の有無を追跡・確認する、データベースの蓄積、管理、再編成、患者追跡データベースの充実を行っている。
すべて 2008 2007
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産婦人科の実際 57
ページ: 501-508
周産期医学2007増刊号 37
ページ: 48-52
臨床婦人科産科 61
ページ: 1043-1047
日本周産期新生児学会雑誌 43
ページ: 991-994
産婦人科の世界 59
ページ: 29-34
成長科学協会研究年報 30
ページ: 275-280
