• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2008 年度 実績報告書

子宮体癌の生物学的解析に基づく新規治療法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 19591944
研究機関慶應義塾大学

研究代表者

藤田 知信  慶應義塾大学, 医学部, 助教 (20199334)

研究分担者 河上 裕  慶應義塾大学, 医学部, 教授 (50161287)
青木 大輔  慶應義塾大学, 医学部, 教授 (30167788)
キーワード子宮体癌 / 免疫抑制 / 分子標的薬 / PD-L1
研究概要

子宮体癌患者は増加傾向にあるが、進行・再発子宮体癌では化学療法の効果は限られ、放射線療法も効果は低く、予後不良であることから、新しい治療法の開発が望まれている。本研究では、子宮体癌における遺伝子異常・シグナル異常に基づいた癌細胞が作り出す免疫抑制機構を解明し、その結果に基づいた新しい治療法開発の可能性を検討した。
9種の子宮体癌細胞株を用いて、IL6、IL10、VEGF、TGFβ1、PD-L1、PD-L2、B7-H4などの免疫抑制分子と、これらを制御するシグナル分子としてβ-catenin、NFκB、ERK、STAT3、AKTなどの発現を調べ、子宮体癌における免疫抑制解除の分子標的の可能性について検討した。子宮体癌ではPTENの不活性化が知られており、Ishikawa, HeclB, HEC108, SNG2株についてPI3K/Aktについて調べると、PTENの不活化によりAktのリン酸化が認められ、PTENの活性化によりAktのリン酸化が抑制され、さらに免疫抑制分子PD-L1とpAktの発現に相関が認められた。このことからpAkt抑制によりPD-L1の発現抑制が可能ではないかと考え、Akt阻害剤であるwortmannin、LY294002を用いて解析を行った。これら阻害剤にていずれの細胞でもpAktは抑制されたが、予想に反してPD-L1の発現に変化が認められなかった。このことより、子宮体癌におけるPD-L1発現はPI3K/Aktではなく、他のシグナルによると考えられた。

  • 研究成果

    (4件)

すべて 2009 2008

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 3件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Melanoma Differentiation-Associated Gene 5 is a Major Autoantigen (CADM-140) in Patients with Clinically Amyopathic Dermatomyosis and Rapidly Progressive Interstitial Lung Disease2009

    • 著者名/発表者名
      Sato S, Hoshino K, Satoh T, Fujita To, Kawakami Y, Fujita T, Kuwana M.
    • 雑誌名

      Rheumatology in press

    • 査読あり
  • [雑誌論文] Cancer Metastasis is Accelerated through Immunosuppression during Snail-induced EMT of Cancer Cells2009

    • 著者名/発表者名
      Kudo-Saito C, Shirako H, Takeuchi T, Kawakami Y
    • 雑誌名

      Cancer Cell 15

      ページ: 195-206

    • 査読あり
  • [雑誌論文] Overexpression of class III beta-tubulin predicts good response to taxane-based chemotherapy in ovarian clear cell adenocarcinoma2009

    • 著者名/発表者名
      Aoki, et. al.
    • 雑誌名

      Clin Cancer Res 15

      ページ: 1473-1480

    • 査読あり
  • [学会発表] 癌細胞におけるMAPKシグナル亢進による主要免疫逃避機構の解明2008

    • 著者名/発表者名
      谷口智憲、木藤健二、塚本信夫、桜井敏晴、藤田知信、持丸博史、丸山正太郎、里見良輔、井田陽介、岩田卓、住本秀敏、河上裕
    • 学会等名
      第38回日本免疫学会
    • 発表場所
      京都
    • 年月日
      2008-12-02

URL: 

公開日: 2010-06-11   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi