| 研究概要 |
本研究の目的は、看護職員が産前産後・育児休業より職場復帰において、職場復帰に必要な教育機会を提供し、職業的な発達を支援することを目指して、産前産後・育児休業取得看護職員の実態を明らかにし、その上で、どのような支援システム構築であればよいのかについて提言することである。
平成18年度の予備調査結果で、【職場復帰時の戸惑い】があることが示された。このことから、職場復帰得に対する支援の必要性の示唆が得られた。さらにデータを蓄積し、調査を進めるため、平成19年度は、再度文献検討及び学会等への参加により情報収集を行った。平成19年度中の計画では、調査も含めていたが、文献のまとめ・整理等行い、現在、研究枠組みの見直し、研究方法(調査紙作成)の検討を進めている。
文献検討等の結果、調査紙作成においていくつかの示唆を得ることができた。
看護職の人材確保では、潜在看護職員の就業促進が重要な課題であることが明白となっている。日本看護協会の「潜在並びに定年退職看護職員の就業に関する意向調査報告書,2007」によれば、潜在看護職員の"離職理由"、"看護職として働きたい"者の離職理由、いずれも「妊娠・出産」が最も上位である。さらに退職時の相談体制のあり方や、離職の理由に対する看護職者と管理者との認識の差異などを指摘している。
現在、看護職には、複雑化かつ多重の課題がある。医療技術のめざましい進歩への対応、患者の意識変化と医療への参加、医療機能の分化・連携の推進、施設から地域へさらに在宅へと療養の場の拡大たど看講職の役割拡大は明らかである。
本研究では、「職場復帰支援」に関連するものとして、【離職・復職の相談体制】【就業意欲と職業継続】【雇用の形熊と勤務体制】【適性・能力】及び【キャリア発達】などが捉えられた。これらは、調査項目を構成する内容として取り入れる必要性が示された。
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