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本研究の目的は、看護職員が産前産後・育児休業より職場復帰において、職場復帰に必要な教育機会を提供し、職業的な発達を支援することを目指して、産前産後・育児休業取得看護職員の実態を明らかにし、その上で、どのような支援システム構築であればよいのかについて提言することである。平成18年度の予備調査結果で、【職場復帰時の戸惑い】があることが示され、職場復帰得に対する支援の必要性の示唆を得た。
平成19年度は、さらに文献検討を進めるほか、学会等への参加により情報収集を行い、研究の枠組みの見直しとともに、調査紙作成においていくつかの示唆を得ることができた。「職場復帰支援力」には、【離職・復職の相談体制】【就業意欲と職業継続】【雇用の形態と勤務体制】【適性・能力】及び【キャリア発達】などが関連していることが捉えられ、これらは、調査項目を構成する内容として取り入れる必要性が示された。平成20年度は、これまでの文献検討を基に調査紙の内容を検討し、調査紙を作成した。さらに調査内容の洗練化を行いながら、研究代表者の所属機関の看護研究倫理審査委員会の承認を得て研究協力の同意の得られたA県内の3施設の病院にてパイロットテスト(8名)を実施した。この結果、職場復帰に際しての相談体制の整備や院内保育所の設置の要望があることや復帰前の研修では、クリチカルパスやマニュアル、新規の使用物品の取り扱い方などの教育や研修があればよかったという回答があり、職場復帰支援体制の整備が期待されていることが示唆された。
平成21年度は、全国に向けた調査を進めるべく、調査依頼の施設の抽出、調査依頼施設の決定、調査の実施、結果の分析、報告書作成を目指している。
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