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潜在看護師に対する再教育は、都道府県ナースセンターの「看護力再開発講習会」の他に平成17年前後から、病院が独自に講習会を行う新しい動向がみられる。そこで、今年度は、ホームページ、広告等から全国の病院が独自に行っている潜在看護師講習会を抽出し、協力を依頼し、講習会の開講年度、年間の開講回数と日数、募集人数、受講者数、講習内容、苦労している点、就職者数などを調査分析した。調査は、無記名で統計的に処理、プライバシーの確保に努めた。結果 : 講習会を実施している病院が101か所抽出され、回答のあった61病院を分析対象とした(回収率60.1%)。講習内容は看護技術の演習(60件)、講義(56件)を取り入れているところが多く、講義では医療安全(52件)、感染予防(48件)が多かった。苦労した点として、受講者の確保(34件)、募集方法(21件)、講習内容の決定(18件)、予算の確保(8件)であった。幅広く広報を行うほど受講者は確保できており、講義内容・開講日数と就職決定率とは明確な関連性は認められなかった。講習会終了後のフォローアップは32か所が実施しておらず、講習会を実施した後の支援は十分ではない。それには病院側には講習会を実施だけでも負担が大きくその後のフォローアップは実施困難であることやプライバシーの保護の観点から追跡すべきではないとの判断がなされていることが考えられる。自由記載ではどこの病院も潜在看護師の不安を受け入れ丁寧な支援を行っていることが認められたが、講習会の開講には経済的・人的負担がかかってくることから病院単独で講習を行うには限界があり、自治体や、地域の教育機関、医療施設と連携を進めていく必要性が示唆された。
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