| 研究概要 |
H20年度研究目的は、学士課程助産選択学生の「職業準備行動」とその関連要因を明らかにし、学士課程の卒業時までに必要な教育目標の特徴を検討することで、2種の調査を実施した。調査A(横断的調査):全国の助産師学生433名(42校)を対象に、職業準備行動と関連要因(「基本的助産業務に必須な能力(ICM,1999)」:以下「助産能力」、自己決定型学習の準備性:SDLR、自己効力感、等)を卒業前に調査した。結果は、本尺度得点は「助産能力」、SDLR、自己効力感、臨床経験年数と弱い正の相関が認められ、職業準備性を高める教育目標設定の有用性が示唆された。教育課程別結果は、SDLRは学士課程が、「助産能力」は専修学校が有意に高かった。各要因間の相関は、学士課程では、職業準備行動とSDLR、自己効力感が相関係数0.3～0.4、専修学校では0.2程度の関連にとどまった。専修学校は職業準備行動と「助産能力」の相関係数0.4と、学士課程の0.1～0.2を上回った。各教育課程の職業準備行動の関連性に特徴があることから、学士課程はSDLRを高める教育目標設定に効果が期待できる。調査B:(縦断的調査):北海道内の助産師学生37名に2度の調査を実施した結果、職業準備性、SDLRは経時的有意差なく、「助産能力」は得点上昇、自己効力感は低下した。要因間の関係は、職業準備行動の経時的伸びが「助産能力」の伸び、卒業時の自己効力感と正の相関を示した。卒業時の自己効力感は卒業時のSDLR、「助産能力」の伸び、特に分娩・産褥・新生児期の能力と関連した。故に、職業準備性の伸びを狙った教育目標の設定は有用で全国調査を裏付けた。自己効力感の経時的低下は注目すべきである。分娩期以外の産褥・新生児期の比較的簡単な学習課題達成を有効活用した教育目標は、自己効力感の維持・向上、生涯学習能力の向上に繋がる。
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