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昨年度に引き続き、発達障害のある子どもを育てている家族への支援としての電子メールでの療育相談の有用性の評価と保育士・幼稚園教諭や小学校教諭が発達障害児と関わる際に感じる困難感を明らかにすること、保育園・幼稚園、小学校、行政の専門職種間の連携上の問題点を明らかにすることの3点を目的に研究を遂行した。
電子メールを使用した個別療育相談を継続して実施している。相談内容は少なくなり、経過報告にとどまることが多くなっているが、対象者からはいつでも相談できる安心感があると評価されている。定期的に連絡を取るか、対象者が必要と感じたときだけでよいかなど対象者にあった相談窓口の開設を検討する必要があると考えられる。
発達障害児と関わる専門職の困難感と専門職種間の連携に関してはアンケート調査で明らかになったことを基にして、インタビュー調査を行つている。保育士・幼稚園教諭、小学校教諭、保健師は立場は異なるが、何らかの困難感を抱えていることがさらに明確になった。
発達障害の子どもや、具R-ゾーンの子どもの支援システムはほ整備されているが、システムとしての機能を果たせない部分がある。特に保護者の理解を得ることの難しき、お互いのスケジュール調整、発達障害児への理解度の違いなどから関係機関との意思疎通を図ることの困難さがある。
さらにインタビューを行い内容を詳細に分析することによって、専門職種間連携の問題点が明確になると考えている。
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