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(目的・意義)更年期女性の約8割は更年期症状を呈するが、適切に対処し、受診をする女性は少ない。更年期症状は現在の健康状態の悪化を招くばかりでなく、将来的な健康状態やQOLの低下を招くことが問題となる。更年期女性は、必要な知識を身につけ、適切な対処を図る必要がある。そこで、本研究では以下の目的で、アンケート及び介入調査を実施している。1.更年期女性の健康状態の実態と更年期症状に関連する要因を明らかにする。2.更年期症状と関連する要因を明らかにし、ヘルスプロモーションスキル向上に役立てる。3.予防的介入の効果について検討する。4.適切な介入プログラムを作成・検討する。
(実施・成果)1.2の目的で約250名を対象にアンケート調査を実施した。その結果を分析し、論文にまとめた(日本更年期医学会誌17巻1号)。3.4については、H19年度から自治会婦人部を通じて参加者を募集し、月1回の健康教育セミナーを6ヶ月間、2クール実施した。参加者は、平均10.5名(延べ入数126名)。セミナー参加前・直後・6ヵ月後の時点で、更年期症状・精神状態・健康管理認識と行動、及び、自律神経活動を比較し、介入効果を評価する。また、非介入の更年期女性に対しても同時に、同内容の質問紙調査を実施しており、介入・非介入の比較から介入効果をより明らかにする予定である。現在データの分析、論文執筆中である。
(今後の課題)介入6ヵ月後の最終調査を行い、介入効果についての評価をし、成果発表・論文投稿の予定。
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