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受胎調節実地指導員の活動を活性化するためにリカレント研修を平成19年11月24、25日の2日間実施した。研修会に参加した者と参加しなかった人合計70名よりのアンケートの結果、受胎調節指導を現在行っているのは70名中57名(81.4%)であった。受胎調節の対象は思春期15.8%、妊婦35.7%、褥婦98%、更年期14%、男性1.8%であった。受胎調節を実施している場所は勤務場所が100%、学校は1.8%のみであった。現在指導する避妊方法としてコンドーム100%、女性用コンドーム46.4%、ペッサリー48.2%、荻野式46.4%、基礎体温法78.6%、IUD75%、低用量ピル78.6%、緊急避妊法12.5%、避妊手術51.8%であった。指導する上で困難として感じている避妊方法は女性用コンドーム39.6%、ペッサリー56.3%、低用量ピル37.5%、緊急避妊法41.7%であった。今後活動する上で役立つ内容として、避妊手術16.7%、性についての基本的な知識39.4%、フィジカルアセスメント34.8%、ステロイドについての知識32.3%、低用量ピルの作用59.1%、低用量ピルの使用方法62.1%、若者の性行動51.5%、カウンセリング56.1%であった。講習会の希望日程として1日のみ71.4%であり、2日間は14.3%であった。調査対象全員が望まない妊娠を防止するために指導員の活動に意義があると考え、88%が受胎調節に積極的に関わり、活動範囲も85%が拡大したいと考えていた。勤務場所以外での活動については83%が、報酬が必要であるとし、金額として1時間当たり1000円が38%、2000円が19%、3000円が25%であった。受胎調節実地指導員は、現在勤務施設内で妊婦、褥婦を対象にした活動であるが、機会があれば活動を活性化させたいと考えていることが明らかにされたことは意義深い。そのためには某礎的なフィジカルアセスメントやカウンセリング、ピルの知識や現在若者の実態についての知識が不足していたので、今後の講習会を計画する上で役立つ研究内容であった。
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