研究課題
平成19年度は、妊娠を契機に禁煙した女性喫煙者のうち、出産後の喫煙再開ハイリスク者を抽出する問診表試案を作成した。平成13〜15年度の科学研究費補助金助成研究結果から、妊娠判明時に禁煙した女性喫煙者の妊娠中・出産後の禁煙継続に関連する要因であった「妊娠前の喫煙本数:喫煙暦」、「同居の喫煙者の有無、友人など身近な喫煙者の有無:喫煙環境」、「禁煙の自己効力感」を問診項目とした。また、平成16〜18年度の科学研究費補助金助成研究結果からは、KJ法による表札から次のとおり項目化した。「子供のため、母親自身のため、他の人のために喫煙は止めるべきである:規範意識」、「周囲に喫煙者がいないので禁煙できる、夫が吸わないので禁煙できる、子供のことを考えると禁煙できる、育児が負担でなければ禁煙できる、子育てのストレスから吸ってしまう、出産後や離乳後は吸ってしまう:禁煙の自己効力感、禁煙できる・禁煙できない理由」、「禁煙する気はない、深く考えていない:禁煙行動の変容ステージ」以上の項目について複数の研究者で討議し、次のとおり問診表に整理した。I属性:年齢、家族構成、職歴、妊娠暦II喫煙環境:夫など家族の喫煙の有無、友人・仲間の喫煙の有無III喫煙暦:妊娠前の喫煙本数、喫煙期間IV禁煙行動の変容ステージ:無関心期、関心期、準備期、実行期、維持期V喫煙による健康被害の認識V禁煙の自己効力感、禁煙できる・できない理由VI規範意識。規範意識に関するチェック項目は、KJ法でグループ編成した表札の文言から項目化することとした。
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