研究課題
1.平成21年6月末より12月上旬に、近畿圏下2府2県の知的障害児通園施設6ヶ所において、施設に通園する児の保護者57人を対象に児の健康的生活習慣獲得教育を実施した。同時に教育効果を見るためにコントロール群76人にも自己記入式質問紙調査を実施した。調査項目は、対象者の背景(年齢、性別、療育手帳の有無および内容、身体障害者手帳の有無および程度など)身体指標(身長、体重、測定日時)日常生活リズム(起床・就寝時間、運動の内容と時間、食事摂取行動、偏食の有無およびその内容など)、自己効力感(オリジナル作成)、行動変容ステージ、教育終了時の行動目標である。教育は1回60～80分実施し、教育内容は、1回目は「子どもの成長と発達および子どもの生活習慣との関連」について当該研究者が講話を行い教育終了後に個別相談を実施した。2回目は、「子どもの栄養と食行動」および「児の行動特性とその対処スキル」について、協同研究者である管理栄養士と臨床心理士より講話を行い、教育終了後に個別相談を行った。個別相談では、食事面において偏食の問題が多く相談され、運動面では運動場所の確保の問題があげられた。介入後の変化では、生活リズム(就寝時間)の変化が見られた。2.児童デイサービス利用者(7歳から11歳)の保護者を対象に、日常生活習慣実態調査および生活・食事について個別およびグループ指導を実施した。また同時に活動量をライフコーダープラス(スズケン)を用いて、各自週末をはさんで1週間測定を行った。結果、今までに指導を受けた者は1割程度であったが、今回指導を受けることで児童の問題点を保護者が認識することで、児童の生活習慣改善行動につながる契機となったことが立証された。また、日常の身体活動量が定型発達児の3分の1程度であること、夏季休暇中に著しく身体活動量が低下する傾向が見られた。
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First Asia-Pacific Conference on Health Promotion and Education, Abstract Book 1
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