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2007年度に行ったべースライン調査で得た後期高齢者の生活機能の自立度低下リスク要因を把握し、平成2008年度は、地域と連携して実用化妥当性検証のために1地区においてモデル実験的事業を展開した。他、3地区において、講演会、および研修会を行い、自立を維持・向上するための導入教育を行った。特に、高齢者の「認知症」「うつ」「転倒」を中心とした。
今年度は、実験的事業と導入教育の評価を行った。2009年3月末に、「認知症」「うつ」「転倒」予防、および機能維持を目的とした介入の評価と、自ら何に留意しているのかを全数調査した。アウトカムを、本研究スタートラインである2005年からコホートしている、後期高齢者の自立度の変化として、ADL・IADL、基本チェックリストを使用した結果とし、解析を行った。自立を促進する要因として、社会参加の重要性、地域コミュニティー、自ら取り組む運動など、優先順位が明らかになった。
介入の効果を、誰もが簡単にできるプログラムにしリーフレットを作成する。これを、地域包括支援センター、および各地域の民生委員やボランティア団体に配布し、高齢者の自立促進に役立てていただく。
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