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【目的】感染症に強い地域づくりとネットワーク構築【内容1】対象:身体障害者のサポーター54名
方法:新型インフルエンザに対応したマニュアル作成、シュミレーション実施、グループヒアリング、最終手洗い調査。
結果:身体障害者の具体的な手洗い指導の方法・実態などを教育内容に加えてほしいとの意見が聞かれた。手の洗い残しは軽減し、サポーターの感染症への知識が高まった。【内容2】対象:視覚障害者61名
方法:専用感染防護グッズ[内容は、新型インフルエンザ発生時に2週間防御自立できるための、マスク(サージカル・フィットタイブ各20枚)、速乾式手指消毒薬(携帯用を含む)、泡石鹸、パンフレット、グッズ説明書。ポイントは点字ラベル貼布、点字の説明書、上下がないタイプのマスクを使用】を試作し、教育的介入を実施した。
結果:(1)属性は、男性17名女性44名。年齢64.9(±12.9)歳。一人暮らし15名。マスクの受講経験なし52名。マスクをしたことがない人20名。ガーゼタイプのマスク使用26名。手洗いの受講経験なし44名。情報の入手方法(複数回答)は、TV51名、ラジオ36名、PC4名、携帯電話8名。(2)インフルエンザのリスクイメージは恐ろしさ因子が上昇し、未知性因子は低下した。(3)防護グッズは全て100〜94.7%が役にたったと回答。点字あるいは音声媒体のパンフレットを3名が希望。(4)知識は、鳥インフルエンザが2.9から3.2へ(p=.071傾向差)、タミフルが2.3から3.2へ(p=.014)、速乾式手指消毒薬は3.1から3.6へ(p=.006)有意に向上した。
【意義】本調査により、身体・視覚障害者が、感染症に関連した教育受講経験が少ない事が分かり、教育方法や防護具改善の必要性が確認された。広域感染防御の視点から、障害者に対応した効果的なモデルを試案することが重要である。
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