急性期病院から在宅での看取りまでの連続したケアを提供するには、施設間・他職種連携によるチームアプローチが必要で、地域で活躍している看護職の専門的な知識・技術を地域で有効活用し、看護職の専門的技術であるフィジカルアセスメント技術の維持向上が必須である。さらに、後期高齢者のフィジカルアセスメント技術は、高齢者の個別性により工夫が必要であり、高度な実践でもあり、継続可能なシステムを開発することが望まれる。 本研究の目的は、A市(高齢化率25.6%平成18年8月現在)の後期高齢者の急性期から看取りまで継続した地域ケアシステム構築を視野に入れ、アクションリサーチによるA市の看護職による後期高齢者のフィジカルアセスメント支援システムを開発することである。 平成19年度は、文献検討、A市での研究協力施設開拓、看護職の選定を行いながら、地域住民の協力を得られるように活動し、協力体制を整えた。 地域ケアシステム構築を視野に入れているため、A市全域にわたり、調査し、病院だけに偏らないように、保険師・助産師・看護師が活躍する場を選定し、協力が得られる施設を開拓した。施設開拓の過程の中で、協力可能な看護職を選定した。協力施設は、急性期病院、回復期・リハビリ病棟、療養型病床、介護老人保健施設、介護老人福祉施設、訪問看護ステーション、グループホーム等である。職種は、看護師、保険師、助産師、ケアマネージャー等であった。
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