研究課題
若手研究(B)
本研究では、わが国の民間消費に対する非ケインズ効果の存否をSolved-out型消費関数を応用したHjelm(2002)の手法で実証分析した。わが国経済を対象とする先行研究ではすべてオイラー方程式を応用した方法が採用されており、この点が本稿における新たな試みである。この結果、わが国においても財政再建時に非ケインズ効果が発生しており、構造的基礎的財政収支対GDP比の前年度変化1%、あるいは前年との累積変化1.5%の改善は民間消費を約1%改善すること等が明らかとなった。また関連する研究として、(1)Threshold VARを用いた非ケインズ効果の有無の分析、(2)我が国における財政赤字・公的債務と長期金利の関係についての実証分析、(3)非ケインズ効果にも関連し得る社会資本の生産性低下に関する実証分析、もあわせて検討した。
すべて 2010 2009 2008 2007
すべて 雑誌論文 (8件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (6件) 図書 (2件)
Working Paper Series (関西学院大学総合政策学部) No.42,No.44
ページ: 1-34
総合政策研究(関西学院大学総合政策学部) 第28巻
ページ: 1-10
Working Paper Series(関西学院大学総合政策学部) No.37
ページ: 1-35
Working Paper Series(関西学院大学総合政策学部) No.38
ページ: 1-24
Working Paper Series(関西学院大学総合政策学部) No.39
ページ: 1-31
Working Paper Series(関西学院大学総合政策学部) No.40
ページ: 1-19
財政研究 第4巻
ページ: 148-164
Working Paper Series (関西学院大学総合政策学部) No.42
ページ: 1-15
