研究課題
若手研究(B)
本研究は、日本企業における従業員の公共的行動をもたらす職場について組織行動論の観点から分析する研究である。組織行動論の既存研究に沿って、4度の質問紙調査が設計、実施された。調査の結果からは、公共的行動は、職場における相互依存性や組織へのコミットメントとともに、自由だけではなく、規律やルールを遵守する風土、あるいは役割が明確になっているといった秩序をもたらすマネジメントが有効であることが示唆された。
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神戸大学Discussion Paper Series 04
神戸大学Discussion Paper Series 14
国民経済雑誌 第200巻,第2号
ページ: 39-55
Paper presented at European Group for Organizational Studies
経営行動科学 第20巻第3号
ページ: 301-316
組織科学 第41巻
ページ: 106-116
国民経済雑誌 第196巻
ページ: 57-73