研究課題
若手研究(B)
本研究では、当期純利益を維持しつつ、包括利益を開示することにより、投資意思決定有用性および利害調整機能の両面から、会計情報の有用性を高めることができる可能性を、先行研究の成果を援用することで確認した。わが国の財務会計基準委員会が公表した包括利益の開示に係る基準案は、こうした先行研究の成果から得られる知見と整合するものである。
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高崎経済大学論集 第53巻第2号(発行予定)