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本研究は、小学校5年生、6年生、中学校1年生、2年生、3年生の5学年を対象に、3年間の縦断調査行い、中学校で生徒指導上、特に問題となる非行行動の発生の予測要因を小学校の変数から明らかにすることを目的としている。平成19年度に、中学生6校約2300名、小学生6校約1000名を対象に、縦断調査の第1回目を行った。平成20年度は、中学校5校約2000名、小学校9校1300名を対象に縦断調査の第2回目を行った。調査内容は、問題行動(非行傾向行為、出会い系、学校での問題行動、生活面での問題行動、親への暴力)の有無と、抑うつ、身体の発達、生活リズム(起床、就寝時間、テレビ等の視聴時間、携帯電話の使用時間)、重要な他者(家族、友人、教師)との関係、個人の特性(共感性、セルフコントロール等)運学校適応である。縦断調査の結果から、問題行動が発生している子どもの予測要因を明らかにすることができる。今年度は、特に、生活リズムと問題行動との関連について分析を行った。結果、非行傾向行為、出会い系、親への暴力といった問題がより深化している行為の経験のある子どもは睡眠時間が短く、これらの行為と睡眠時間の関連が示された。学校や生活面での問題行動など、多くの子どもが経験している行為は睡眠時間は関連していなかった。また、非行傾向行為と親への暴力の経験と、夕食を毎日食べているかが関連しており、これらの経験のある子どもたちは、経験のない子どもたちより夕食を毎日食べないような生活パターンがあると考えられた。さらに、携帯電話の使用時間の長さやゲームの使用時間も非行傾向に影響しており、特に携帯電話の影響が強いという結果であった。非行や問題行動と関連している要因が明らかになることで、リスクの高い子どもに対し、早い時期の介入が可能になり、また生活指導面等の学校現場での実践に活かすことができるといえる。
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