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本研究では風速や強風の継続時間、乱れの強さなどの風の影響因子または構造種別や築後年数などの構造物の各諸因と住家被害拡大の関連性を調べてその要因を特定し、住家被害予測を行うことを目的として、お互いに影響をぼし合う各諸因を関連させた共分散構造分析を行う。本年度は以下の手順で研究を実施した。
1.1999年台風18号および2004年台風18号を中心とした近年の大型台風による九州地区での住家被害状況を整理し、九州各県の市町村単位での被害率、被害分布状況をまとめた。
2.台風によるNeWMeK(九州電力(株)広域高密度風観測システム)および気象官署、アメダスでの風観測記録を観測点ごとに整理し、強風被害が発生した自治体での風の特性をまとめた。
3.住宅・土地統計調査資料をもとに台風が接近した当時の自治体ごとの構造物種別と築後年数に対する頻度分布を調べ、構造種別指標または築後年数指標として指標化した。
4.1〜3.で整理した影響因子をもとに風特性および構造物特性と強風による住家被害率との相関関係を調べた。
以上のことから、強風による住家被害の拡大には最大瞬間風速値が強い影響を及ぼすという既往の研究結果を裏付けるとともに、最大瞬間風速が同程度の場合には最大風速値が小さいほど、つまり突風率が大きいほど被害が拡大する可能性を示した。また、築後年数が長い構造物が多い自治体ほど強風被害が発生しやすく、非木造構造物より木造構造物の割合が多い自治体では被害率が大きくなりやすいことが分かった。強風被害の拡大を防ぐためには、最大風速値や最大瞬間風速値だけでなく突風率などの風の変動を考慮する必要があることを示し、これまでほとんど検討されてこなかった構造物の材料種別や築後年数が強風被害拡大に影響を及ぼすことがわかった。
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