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本研究における気温推定法は、アメダスポイントと推定地点との気温差を2つの要素値[推定地点固有の値(T_<ESC>)と基準地点(アメダス等の気象観測地点)固有の値(T_<SSC>)]に分離し、放射冷却の強度との関係式から各要素値を推定する、Ueyama(2008)の手法を応用して開発する。Ueyamaの手法は、実際の観測値から、地上と上層との海位差である放射冷却強度指標(RCS)を変数として、T_<ESC>値およびT_<SSC>値の推定モデルを作成するものである。
本年度は、気象庁が配信するGPVデータからRCS値を推定する手法の開発に取り組むため、昨年度試作した観測装置による観測値とGPVデータとの関係を解析した。さらに、現地観測なしに気温推定を可能とする手法の開発を目的に、中央農研で開発された数値気象モデルである、気候緩和評価モデルにより、アメダスポイントと任意地点との気温地点間差の推定可能性を検証した。
本研究の結果、GPVデータから作成したRCS値と作成した各地点の気温差推定モデルに必要なT_<ESC>値および、T_<SSC>値は、良い相関関係が示され、T_<ESC>値および、T_<SSC>値は、GPVから作成したRCS値により推定可能であることが示唆された。また、気候緩和評価モデルの利用可能性を検討した結果、モデルで用いられる地形データの解像度は約1km(30秒)であることから、複雑地形地での利用には難点があった。しかし、気候緩和評価モデルに組み込まれている、筑波大開発の領域気候モデルTERC-RAMSで利用可能な地形データを新たに作成することで、300m解像度の気象値計算は可能であることがあきらかとなり、数値モデル利用の可能性が示唆された。
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