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本研究は2stepで構成された。1stepとして、リストカットや薬物中毒など、公的機関が実態を把握しにくい軽症の自傷行為に関して、福岡県A市のER型救命センターの搬入記録(自主来院を含む)より、自傷行為患者の記録を抽出し、実態を分析すること。2stepとして、救命センターでの対応の実際と問題をインタビュー調査より分析を行った。その結果、先行研究で言われている自殺前の自傷行為者は10倍ではなく、かなり多いことがわかった。またそのほとんどが初期救急医療で帰宅されているために、継続したフォローができていない現状も明らかとなった。インタビュー調査については、一定期間のアナムネーゼの内容分析により、救急医が精神科医の連携において、自殺企図の事実よりコミュニケーションの面で苦慮したケースに対して、より積極的にコンサルトが行われていたことが明らかになった。また、行為の手段に関わらず、身体的治療が終れば精神科コンサルトしないまま帰宅させるケースも25%以上あることが認められた。この事実を踏まえ、インタビューを実施したが、殆どの救急医は精神科医へのコンサルトは自傷行為者すべてにおいてに行っているとの認識しているごとがわかった。各、調査結果は随時学会等で報告済みである。
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