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目的一般病院に勤務する病院看護師において、禁煙に有効性が示されている支援の実践状況とその関連要因を検討すること
方法参加同意の得られた3病院に勤務している病棟と外来の看護師1206名に無記名自記式質問紙を配布・回収した。843名から回答が得られ(回収率69.9%)、未回答者を除いた830名を分析対象とした。
結果禁煙の有無を尋ねている者は87.8%、禁煙を勧めている者は88.4%、禁煙する意思を評価している者は67.5%、禁煙を試みることを支援している者は66.6%、再喫煙を防止するために支援している者は53.3%であり、いずれの支援も全く行わないと回答した割合が9.0%であった。また、Five"A's"支援段階別の関連要因の分析結果から、Assess、Assist、Arrangeを行っている者は、有意に年齢や経験年数が高く、仕事ストレッサーを感じ、学習経験を十分に受けたと感じており、禁煙支援に対する態度が賛成的で、禁煙支援を求められていると感じ、自己効力感や意思が高かった。しかし単純集計の結果から、禁煙支援方法に関する学習を全く受けたことがない者が37.1%おり、学習経験ありの者でもニコチン代替療法、禁煙ステージ、カウンセリング法に関してはほとんどなかった。禁煙支援の阻害要因に関する認識の内容分析の結果から、記録単位数の最も多かったのが『看護師の業務の多さ、時間や人手のなさ(104記録単位、16.3%)』であった。
結論ほとんどの病院で喫煙習慣を尋ねることは実践されていても、禁煙への関心度を確認し支援を行ってくことは浸透していないことが推考された。特に実践率が低かったAssess、Assist、Arrangeを促進していくためには、年齢が若く病院経験年数が浅い看護師を対象に、特に禁煙ステージ、ニコチン代替療法、カウンセリング法に関する学習経験を増やすことが必要であると考えられた。看護師の業務の多さ、時間や人手のなさという現状を踏まえながら、学習方法や実践場面での媒体やシステムづくりの工夫が必要である。
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