| 研究概要 |
本研究は、退職男性自らが、コミュニティの一員として自らを位置づけ、退職後の新たな生き方を見出し、今までの職業経験等を活かして活動できるグループへの参加を通してコミュニティへの参加を実現させていくエンパワーメントの育成支援方法を探求することを目的としている。研究方法は、プログラム立案のための対象把握および退職男性エンパワーメント尺度検討調査と、退職男性のエンパワーメント育成支援方法の検討の2部構成とした。
対象把握および尺度検討調査は、55〜62歳の男女2,300人を対象に、個人レベルのエンパワーメントを把握する『退職男性エンパワーメント尺度』の質問項目を含む健康づくりに関連する要因について郵送調査を行った。これらの要因について、退職男性の健康づくりの特徴を就労男性や無職男性と比較して分析した結果、退職を機に、健康づくりへの関心や理解、実践が高まり、また、自治会活動への参加が増えて「自分が必要とされている」と思える集まりとなっていくことが示唆された。要因間の関連を構造的に分析した結果では、退職男性は、「元気だ、体力もある」と思えることが「病気があっても健康だ」と思えると共に、健康づくりへの理解や行動へも結びつき、螺旋階段状に健康を維持増進させていく構造が示唆された。退職男性にとって「元気だ、体力もある」と思えることが、健康づくりにおいて重要な要素であることが示された。退職して次の仕事に就いている人の方が、「経験や技術を活かせる地域活動に参加したい」「やりたいことがある」人が多かったことから、定年等で退職した後、完全に仕事を引退するまでの間、社会との接点をもち体力・気力のある間に、働きかていく必要性が示唆された。
この対象把握調査の結果や先行事例からの示唆を踏まえ、退職後の新たな生き方を見出し、今までの職業経験等を活かしてコミュニティへの参加を実現させていくことができる「グループ」の育成を目指す教育プログラムを立案・試行し、その後のグループ活動を追跡した結果から、プログラム立案の要点、グループの成長過程とその要件を整理した。今後、今回得たグループの成長過程とその要件の普遍性や、今後さらに続くグループの成長過程を検討していくことが必要である。なお、この2年間の取り組みは報告書にまとめている。
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