研究概要 |
本研究の目的は,進化ゲーム理論を用いた社会問題の分析を発展させ,集団を問題解決に導く制御手法を確立することである.さらにその結果をネットワークにおけるパケットルーティングやサーバの負荷分散に応用することで,利己的に振る舞うホスト間の利益を調停し,ネットワーク資源をより有効に活用することをめざす.本年度は,集団内の戦略分布を,ネットワークを構成するホストの伝送経路の選択に,利得を伝送遅延に対応づけることで,集団統制のモデルを利己的ルーティングの制御に応用した. 通信ネットワークにおいて,あるホストが単一の送信元と送信先の間で,自分のデータの伝送遅延を最小化しようと利己的に振る舞う状況を利己的ルーティングと呼ぶ.利己的ルーティングにおいては,ホストの利己的な振る舞いによって,遅延が最小となるフローが実現されない場合がある.本研究では,人頭税に対応する付加的な遅延を課し,補助金に対応する遅延を割り引くことで最小遅延フローを安定化する手法を提案した.このとき,元々の伝送遅延を減少させられない点と,必要以上に大きな税を課すと逆に非効率を招くことになる点を考慮し,人頭税を状態に依存したものに拡張した.この提案モデルにおいて最小遅延フローを漸近安定化する条件を明らかにした.特に,ブライスグラフと呼ばれるグラフにおいて,従来手法であるmarginal cost taxと呼ばれる税を課す手法についてレプリケータダイナミクスを用いて詳細に分析し,それが安定化に必要以上の課税となることを示した.これにより,最小遅延フローの伝送遅延に影響を与えない提案手法の優位性を明らかにした.
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