| 研究課題/領域番号 |
19H00555
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| 研究機関 | 一橋大学 |
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研究代表者 |
赤嶺 淳 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (90336701)
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| 研究分担者 |
長津 一史 東洋大学, 社会学部, 教授 (20324676)
福永 真弓 東京大学, 大学院新領域創成科学研究科, 准教授 (70509207)
大元 鈴子 鳥取大学, 地域学部, 准教授 (70715036)
高橋 五月 法政大学, 人間環境学部, 教授 (50791084)
濱田 信吾 大阪樟蔭女子大学, 学芸学部, 准教授 (00734518)
濱田 武士 北海学園大学, 経済学部, 教授 (80345404)
久保 明教 一橋大学, 大学院社会学研究科, 准教授 (00723868)
井頭 昌彦 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (70533321)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 技術継承 / 外国人材 / サプライチェーン / 小規模水産物 / 偶発性 / リスク・マネージメント |
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| 研究実績の概要 |
研究代表者の赤嶺は、2021年6月中旬より7月末まで共同船舶株式会社が所有する捕鯨母船日新丸（8,145GT）に乗船し、同社が21NP-1Wと呼ぶ、三陸沖におけるニタリクジラ漁を参与観察する機会を得た。途中7月9日より7月16日まで捕鯨船第三勇新丸（742GT）に移動し、ニタリクジラ13頭の探鯨と捕獲・渡鯨に立ちあい、日新丸船団がおこなった探鯨から捕獲、渡鯨、解剖、パン立て、急冷、出荷にいたる全工程と、総勢110余名におよぶ船団の安全運行のために甲板部・機関部・司厨部らが作業する一部始終を学ぶことができた。「現場に立つ」ことがフィールドワークの基本であり、その意味で「捕鯨」という現場と「航海」という現場のふたつの現場を体験したことは、捕鯨史を再解釈するうえで有意義であった。2019年6月末に日本が国際捕鯨委員会を脱退し、同年7月より排他的経済水域内における捕鯨を再開して3年目の操業に参加したわけであったが、①2019年度に入社し、調査捕鯨を経験していない乗組員が3割弱に達すること、②製造部の新卒者の離職率が高く、さまざまな技術継承が問題となっていること、③冷凍ではない生鮮肉を仙台に水揚げし、あらたな鯨肉市場を開拓しようとしていることなど、共同船舶としても大きな変革期にあることがあきらかとなった。長津は宮城県三陸沿岸を中心にマグロ漁業の展開と外国人依存の歴史過程に関する聞き取り調査をおこなうとともに、同テーマについてインドネシア・中ジャワ州に住むインドネシア漁船員にオンラインでインタビューを実施した。大元は生産地と生産者の持続可能な水産物の適切な流通経路と規模の調査のために、あらたに島根県隠岐の島における学校給食での島産水産物の供給状況の調査を開始し、特にコロナ禍における小規模水産物生産者の需要の低下に際し、より緊密な関係性をもつ新規供給先の開拓が必要なことをあきらかにした。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
新型コロナウィルスの感染拡大により、海外調査ができなくなった環境下の2年度目となったわけであるが、もともと国内と海外とでマルチサイテッドなフィールドワークを計画していたため、2021年度は国内における調査を優先することができた。とくに代表者の赤嶺は、乗船後の10日間の感染予防対策期間を経た後は洋上に隔離された環境のなか、通常通りのフィールドワークをおこなうことができた。この貴重な体験は、今後、順次公表していく予定であるが、まずは調査を実施できたことを関係者に感謝したい。メンバー各自も国内でこれまでおこなってきた調査を可能な範囲で継続するとともに、関連する先行研究の収集とレビューをおこなうことに徹した。対面での研究交流ができなかったものの、オンライン開催の国際学会で発表するなど、成果発表がではじめており、国内外の学術雑誌に投稿中も少なからずある。とはいえ、2021年度内に刊行された投稿論文が少なかったことは反省すべきであり、その点は2022年度以降に改善できる見込みである。赤嶺・福永・大元を共同代表とし、日本におけるFood Studiesを活性化するために2020年度末に組織したFood & Foodways勉強会も、オンラインで6回開催することができた。共同代表らが指導する大学院生をはじめ、他大学の関係者も参加し、次世代研究者の育成も視野にいれた研究活動を多面的に実施中である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度以降は、新型コロナウィルスの感染状況を見据えつつ、国内調査にくわえ、海外での調査と国際学会への参加を再開できるものと期待している。この2年間、それぞれが先行研究のレビューを中心に研究してきたわけで、今後は、そうした経験をもとに、よりよいフィールドワークと成果還元ができるものと考えている。オンライン・対面を問わず、それぞれのメリットを考慮しながら、国内外での学会での研究発表を積極的におこなう。最終年度のパネル組織を念頭に、さまざまな可能性を模索・検討する。共同研究としての成果を高めていくため、調査成果の交換・共有を目的として、すでに2022年度の1回目の研究会を2022年4月18日に開催し、調査の進行にあわせ、7月と10月、1月に開催すること、適宜、講師を招聘し、メンバー以外にもひらいた講演会等を開催することを確認した。
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