| 研究課題/領域番号 |
19H00608
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| 研究機関 | 立教大学 |
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研究代表者 |
中澤 渉 立教大学, 社会学部, 教授 (00403311)
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| 研究分担者 |
藤原 翔 東京大学, 社会科学研究所, 准教授 (60609676)
古田 和久 新潟大学, 人文社会科学系, 准教授 (70571264)
多喜 弘文 法政大学, 社会学部, 准教授 (20634033)
吉田 崇 静岡大学, 人文社会科学部, 教授 (80455774)
石田 賢示 東京大学, 社会科学研究所, 准教授 (60734647)
高松 里江 立命館大学, 総合心理学部, 准教授 (20706915)
白川 俊之 広島大学, 人間社会科学研究科(総), 准教授 (40805313)
西丸 良一 同志社大学, 研究開発推進機構, 嘱託研究員 (70634476)
苫米地 なつ帆 大阪経済大学, 情報社会学部, 講師 (90782269)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | パネル調査 / オンライン / 郵送法 / バイアスの補正 / ジェンダー / COVID-19 / 行動変容 / 若者 |
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| 研究実績の概要 |
2021年度は、本研究事業2回目の追跡調査実施年にあたり、年度当初から複数回の研究会を開催し、調査設計を行ってきた。新型コロナの状況は（収束してはいないが）ある程度落ち着きも見せ始めてきたこともあり、コロナが及ぼす影響に関連すると思われる項目を多数盛り込むなどの工夫を行った。また対象がもともと回収率の低い若年層とあり、脱落の多さや低い回収率に悩まされてきたが、今年度はオンライン回答に限定するのではなく、紙媒体（古典的に、質問紙に自分で記入して郵便で返送してもらう方法）も併用した。その結果、最終的な回収数はほぼ昨年並みで886、そのうち郵送を選んだ者は35%に上り、決して少なくなかった。回収方法の違いによる回答の影響は別途精査する必要があるが、脱落や未回収の増加を食い止める方法として、複数の回収方法を併用することは有効かもしれない。
2021年度後半は、集められたデータを用いて、各メンバーの興味関心に基づいたデータ分析を行い、2022年3月22日には、公開でオンライン報告会（東京大学社会科学研究所二次分析研究会報告会）を行った。また英語での研究発表に備え、過去の調査の質問紙の翻訳も実施した。
本調査のデータは、やや高学歴層への偏りが問題とされており、それを補正して推定する分析方法の提案のほか、回顧法による回答の精度、因果関係の推定の改善に向けての方法が検討された。その他、高等教育専門の選択におけるジェンダー・ステレオタイプのもたらす影響が無視しえないこと、COVID-19の行動変容は女性の方に強く現れ、現れ方の影響が男女で異なること、テレワーク使用にはあまり性別や、女性の多い職場か否かは関係がないこと、貸与奨学金の利用に、家庭の経済状況のほか、きょうだい数や、主観的な成功見込みが影響を与えていること、などの知見が明らかにされた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
予定通り調査を実施、回収できており、特段問題は起きていない。
研究業績も順調に増えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
申請時点においては、2022年度は調査を実施せず、海外学会を含む学会報告などに集中する予定で予算を組んであった。しかしながら、依然COVID-19の情勢が不透明なため、2022度も2020年度と同規模の簡易追跡調査を実施することとした。
2022年度予算のほとんどは、この調査に使われる予定である。スケジュールは例年通りで、前期に質問紙の設計を行い、夏季休業中に調査会社との交渉、10月に実査、回収後にクリーニング、という手順である。なお、2021年回収分の職業コーディングは不十分なので、2022年度に実施する。
研究報告については、オンラインのものを含め、できるだけ予算のかからない方法で、引き続き活発に続けていきたい。
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| 備考 |
二次分析研究会報告会「高校時の進路意識や家族が進路選択や進路決定に与える影響についての二次分析」実施（2022年3月23日）
2022年東大社研パネルシンポジウムにおいて、田邉和彦「若年層におけるジェンダー・ステレオタイプの形成－高校生と母親調査を用いて－」を発表（2022年2月24日）。
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