| 研究課題/領域番号 |
19H01377
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| 研究機関 | 気象庁気象研究所 |
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研究代表者 |
川瀬 宏明 気象庁気象研究所, 応用気象研究部, 主任研究官 (20537287)
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| 研究分担者 |
野沢 徹 岡山大学, 自然科学研究科, 教授 (10311325)
大庭 雅道 一般財団法人電力中央研究所, 環境科学研究所, 主任研究員 (40466660)
西井 和晃 三重大学, 生物資源学研究科, 准教授 (50623401)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 太平洋側の大雪 / 南岸低気圧 / 区内気象観測 / データレスキュー / 地球温暖化 |
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| 研究実績の概要 |
昨年度に引き続き、関東、東海、中国地方の区内観測データのデジタル化を進めた。関東地方では栃木県と群馬県が終了し、昨年度終了した都県と合わせて関東の6都県デジタル化は終了した。一方、1958年から2019年の日本付近対象に、JRA55を境界値として5km格子間隔の領域気象モデルを用いて力学的ダウンスケーリングを実施した。計算は今年度でおおむね終了した。
デジタル化した降雪深データを用いて、関東平野における広域の大雪事例の抽出を行った。その結果、対象期間（1958年～1978年）において、日降雪深1位～3位を記録した地点が最も多かったのは1962年2月15日の事例であり、次いで1967年2月11日、1958年3月28日と続いた。ただ、降雪分布は事例によって異なり、1962年2月は西部、1967年2月は南東部、1958年3月は中央部で降雪が多かった。
一方、名古屋の降雪量と関ヶ原周辺の収束との関係を調査したところ、特にJPCZによる収束が関ヶ原で強まった際に名古屋で大雪が降ったことが分かった。また、中国地方の岡山市での降雪は、冬型の気圧配置と南岸低気圧の両方で発生していたが、特に南岸低気圧の時に大雪になりやすいことが分かった。シミュレーションに基づく過去の研究では南岸低気圧型と冬型が同程度の割合であったが、区内観測の分析では南岸低気圧の出現率のほうが高かった。
d4PDF20km領域版をもとに自己組織化マップの手法を用いて冬季降水量及び降雪量の年々変動と総観場の関係を調査した。その結果、同じような低気圧が通過した場合でも、ラニーニャ期よりエルニーニョ期のほうがより降水が多く、降雪が少なくなった。エルニーニョ期には暖湿な空気流入が起こりやすく、これが降水量の増加・降雪量の減少に寄与したと考えられる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
解析に関しては順調に進行している。2020年度はコロナ禍により、デジタル化の役務作業や国内・国際学会の発表が滞ったが、2021年度への繰り越しにより遅れが解消した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2020年度及び2021年度にデータレスキューによってデジタル化した積雪・降雪データ、及び5kmの気象モデルによって再現した長期間の再現計算の結果を分析し、積雪が稀な関東から九州にかけての太平洋側で大雪が発生するときのローカルな場、総観場の状況を明らかにしていく。また、自己組織化マップ解析により、気象場と日本の大雪の関係を調査するとともに、温暖化に伴う将来変化についても調べていく。
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